総合型選抜の落ちる確率は？文科省最新データと倍率を読む5つの手順

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総合型選抜は「推薦系だから受かりやすい」と思っていたのに、ネットで「半分くらい落ちる」という数字を見て不安になっていませんか。

文部科学省の令和7年度データでは、総合型選抜の延べ志願者数に対する延べ合格者数の割合は約49.5％です。

これは全国集計であり、あなたが「約50％の確率で落ちる」という意味ではありません。

この記事では、全国の合格者割合から倍率の正しい読み方、さらに志望大学の公式データを確認する5つの手順まで順番に解説します。

総合型選抜ではどのくらい落ちる？文科省データで確認

まずは、「全国ではどのくらい受かり、どのくらい非合格になっているのか」を数字で確認しましょう。

ここで最も大切なのは、全国集計と自分自身の合格可能性を分けて考えることです。

国公立・私立の合格者割合を比較

文部科学省「令和7年度国公私立大学入学者選抜実施状況」によると、総合型選抜の志願者数・合格者数は次のとおりです。

※出典：文部科学省「令和7年度国公私立大学入学者選抜実施状況」の総合型選抜データ。志願者数・合格者数は延べ数です。

※合格者割合は「合格者数 ÷ 志願者数 × 100」で算出しています。この割合は全国集計によるもので、受験生一人ひとりの合格確率を示すものではありません。

※令和7年度は選抜区分の整理変更や外国人留学生を対象とする選抜の取り扱い変更があるため、令和6年度の数値とは単純比較できません。

全体では、延べ志願者数に対する延べ合格者数の割合は約49.5％です。

国公立大学計では約31.3％、私立大学では約51.7％と差があります。

この数字だけを見て、

と判断することはできません。

同じ大学でも、学部・学科・選抜方式によって志願者数や合格者数は異なるからです。

文部科学省の統計における志願者数・受験者数・合格者数は延べ数です。同じ受験生が複数の大学や方式へ出願している場合などは、複数回計上されます。

全体の約49.5％という数字を、そのまま「受験生の約2人に1人が受かる」と読むのは適切ではありません。

▶文部科学省「令和7年度国公私立大学・短期大学入学者選抜実施状況」

全国集計は個人の落ちる確率ではない

全国集計で合格者割合が約49.5％だからといって、「自分も約半分の確率で落ちる」と考える必要はありません。

約49.5％は、全国の延べ志願者数324,118人に対して、延べ合格者数160,505人だったことから算出した割合です。

同じ受験生が複数の大学や選抜方式に出願している場合などは複数回計上されるため、受験生一人ひとりの合格確率を表している数字ではありません。

実際の選考状況は、次の条件によって変わります。

• 大学
• 学部・学科
• 選抜方式
• 募集人員
• 選考方法
• 年度

全国の合格者割合は「総合型選抜全体の傾向を知るための数字」として見るのが適切です。

自分の受験について判断するときは、全国平均だけでなく「志望大学→学部・学科→選抜方式」まで絞り、大学公式の入試結果を確認しましょう。

総合型選抜の合格率と倍率は同じではない

「合格率50％」「倍率2倍」と聞くと、同じことを表しているように見えるかもしれません。

合格者割合と倍率では計算に使う数字が異なります。

特に確認したいのが、何を分母にしている数字なのかです。

合格率は分母が何かを確認する

例えば、次のような入試があったとします。

• 志願者100人
• 実受験者80人
• 合格者40人

志願者数を分母にすると、

40÷100＝40％

です。

一方、実受験者数を分母にすると、

40÷80＝50％

になります。

同じ入試でも、何を分母にするかで数字は10ポイント変わります。

出願したものの当日受験しなかった人がいる場合、志願者数を分母にした合格者割合は、実受験者数を分母にした場合より低くなります。

志願者ベースの数字だけを見ると、実際に受験した人同士の競争より厳しく見えることがあります。

大学によっては実受験者数を公表していません。

その場合は、無理に実質的な合格割合を推定せず、「志願者数を分母にした数字」として見ることが大切です。

志願倍率と実質倍率の違い

倍率を見るときも、何を使って計算した数字なのかを確認します。

代表的なのが「志願倍率」と「実質倍率」です。

※志願倍率は「志願者数 ÷ 募集人員」、実質倍率は一般に「実受験者数 ÷ 合格者数」で算出します。

※大学によって、合格者数に追加合格者を含めるなど集計方法や用語の定義が異なる場合があります。志望大学が公式に計算方法を示している場合は、その定義を優先してください。

※倍率は、その年度の受験状況を示す指標です。倍率だけで個人の合格可能性や入試の難易度を判断することはできません。

例えば、募集人員10人に30人が志願すれば、志願倍率は3倍です。

実際の受験者が25人、合格者が15人なら、

25÷15＝約1.67倍

となります。

志願倍率3倍と実質倍率約1.67倍では、受ける印象が大きく異なります。

「倍率○倍」と書かれていたら、まず志願倍率なのか実質倍率なのかを確認してください。

「実質倍率」などの用語や算出方法は大学・情報媒体によって表記が異なる場合があります。

大学公式の入試結果に計算方法や注記がある場合は、その定義を優先しましょう。

倍率2倍でも50％で落ちるとは限らない

実質倍率が2倍なら、集計上は「受験者2人に対して合格者1人」という結果です。

個人の不合格確率が一律50％になるわけではありません。

倍率は、その年度に何人受験し、何人合格したのかを表した結果です。

実際の合否は、大学ごとに公表されている選抜方法や評価基準によって判定されます。

そのため、

「倍率2倍だから自分も50％で落ちる」

と考えるのではなく、

「どのような選考が行われ、過去に何人受験して何人合格したのか」

を見る方が、自分の志望校を判断する材料になります。

倍率が低くても「ほぼ受かる」とは限らない

倍率が1倍台だと、「ほとんどの人が受かるのでは」と安心したくなるかもしれません。

私が教室長として進路面談を担当していたときも、

「倍率1.2倍なら、ほぼ受かりますよね？」

という相談は繰り返しありました。

倍率だけでは分からない点があります。

倍率1倍台でも合格保証ではない

倍率が1倍台でも、合格が保証されているわけではありません。

総合型選抜では、各大学が公表する選抜方法や評価基準に基づいて合否が判定されます。

そのため、

「倍率1.2倍だから大丈夫」

「志願者が少ないから安心」

と判断するのは避けた方がよいでしょう。

面談では、倍率の数字だけを見るのではなく、募集要項と過年度の入試結果を一緒に確認していました。

見るべきなのは「倍率が低いか」だけではありません。

どの方式で何人が受験し、どの段階で人数が絞られ、最終的に何人が合格したのかまで確認することが大切です。

一次選考があれば通過者数も確認する

総合型選抜には、一次選考と二次選考に分かれている方式があります。

例えば、

• 一次選考：出願書類
• 二次選考：面接・小論文

という形式です。

この場合、最終倍率だけでは、一次選考でどの程度人数が絞られたのか分かりません。

大学が一次選考通過者数を公表しているなら、

志願者数
↓
一次選考通過者数
↓
最終合格者数

という順番で見てください。

こうすると、「どの段階で選考されているのか」が見えやすくなります。

一次選考通過者数が公表されていない大学もあります。

その場合は推測せず、「非公表」として扱えば十分です。

募集人員と合格者数も確認する

募集人員と実際の合格者数は、同じ数字とは限りません。

例えば募集要項に「募集人員10人」と書かれていても、それだけを見て、

「10人だけ合格する」

と判断することはできません。

大学が公表している過年度の、

• 募集人員
• 志願者数
• 実受験者数
• 合格者数

をセットで確認してください。

募集人員と実際の合格者数に差がある場合も、その理由を推測して決めつける必要はありません。

まずは大学公式の入試結果に書かれている数字を事実として確認することが大切です。

志望大学の合格率・倍率を読む5つの手順

ここからが、自分の受験について考えるうえで最も重要な部分です。

全国平均や検索結果に出てきた倍率だけで判断せず、志望大学の公式データまで確認します。

私は進路面談で、大学公式の過年度入試結果を使い、

募集人員
↓
志願者数・実受験者数
↓
一次選考通過者数
↓
最終合格者数
↓
直近2〜3年の推移

という順番で確認していました。

手順1｜募集人員を確認する

最初に確認するのは、自分が実際に出願する選抜方式の募集人員です。

大学全体や学部全体の定員ではなく、次の順番で絞り込んで確認してください。

• 大学
• 学部
• 学科・コース
• 選抜方式

同じ大学・学部でも、総合型選抜が複数の方式に分かれていることがあります。

方式が違えば、募集人員も異なる場合があります。

面談でも、まず「自分が受けるのはどの募集枠なのか」を特定してから、志願者数や倍率を確認していました。

募集枠を取り違えると、その後に見る倍率や合格者数も正しく比較できません。

手順2｜志願者数と受験者数を見る

次に、志願者数と実受験者数を分けて確認します。

• 志願者数：出願した人数
• 実受験者数：実際に選考を受けた人数

例えば、志願者が100人でも実受験者が80人なら、志願者数だけを見た場合と実際の競争状況には差が生まれます。

大学によっては、実受験者数を公表していない場合もあります。

そのときは「実受験者数は非公表」としたうえで、志願者数をもとに確認してください。

分からない数字を推測するより、大学が公表している数字だけを正確に使う方が、倍率を読み違えにくくなります。

手順3｜一次選考通過者数を見る

段階選抜を実施している場合は、一次選考通過者数も確認します。

例えば、

志願者100人
↓
一次通過50人
↓
最終合格30人

と分かれば、選考のどの段階で人数が絞られているのかが見えてきます。

単に「最終倍率は何倍か」を見るだけでは分からない情報です。

一次選考通過者数を公表していない大学もあります。

その場合は無理に通過率を推定せず、募集要項で一次選考の内容だけを確認してください。

手順4｜最終合格者数を確認する

次に、最終合格者数を確認します。

実受験者数と合格者数の両方が公表されていれば、

実受験者数÷合格者数

から実質倍率を確認できます。

ここで見るのは「募集人員に対して何人合格するはずか」ではありません。

その年度に、

「実際に何人受験し、何人が合格したのか」

という結果です。

大学公式資料に集計方法や注記がある場合は、あわせて確認してください。

手順5｜直近2〜3年を比較する

最後に、可能であれば直近2〜3年分を並べます。

確認したいのは、倍率の上下だけではありません。

• 募集人員が変わっていないか
• 選抜方式が変更されていないか
• 出願資格が変わっていないか
• 志願者数が大きく変動していないか
• 集計方法が変わっていないか

まで見ます。

前年だけ倍率が低かったからといって、次年度も同じになるとは限りません。

募集人員や選抜方式、出願資格などの変更が影響している可能性もあります。

私自身、面談では単年度だけで判断せず、複数年度を並べてから受験方式を検討していました。

数字を比較するときは、「同じ条件で比べられる年度か」を確認することが重要です。

志望校の入試結果は、次の項目をチェックしてください。

大学が公表していない項目は「非公表」として扱い、無理に推測しないことも大切です。

志望校の倍率や選抜方法まで確認できたら、次は全国平均ではなく、自分の現在地を整理します。

総合型選抜可能性診断チェック表｜4段階でわかる強み・不足点と次の準備では、合格確率ではなく、今の強みと不足している準備を確認できます。

そのうえで、準備を一人で進めるのが難しい場合は、外部サポートを検討する方法もあります。

書類・面接・小論文は何が重要？募集要項で確認

「書類・面接・小論文のうち、結局どれが一番重要なのですか」という相談もよくあります。

これは全国共通で一つに決められるものではありません。

私が面談で確認していたのは、

1. 段階選抜の有無
2. 配点・評価方法
3. 出願条件と評価項目の違い

の3点です。

段階選抜の有無を確認する

まず、選考が一段階なのか、複数段階なのかを確認します。

二段階選抜で一次が書類審査なら、書類審査を通過しなければ次の選考には進めません。

それだけで「最終合否でも書類の配点が最も高い」と判断することはできません。

一次選考を通過する条件と、最終的な合否判定での配点・評価方法は分けて考えてください。

令和9年度（2027年度）大学入学者選抜実施要項では、総合型選抜について、志望する学問分野への意欲・適性等に係る面接による評価を原則必ず行うことが示されています。

既存の選抜区分には経過措置もあるため、実際にどのような選考を行うのかは、必ず志望大学の最新募集要項で確認してください。

▶文部科学省「令和9年度大学入学者選抜実施要項」

配点と評価方法を確認する

次に見るのが、募集要項の「選抜方法」「評価方法」「配点」などの欄です。

大学によっては、

• 書類100点
• 面接100点
• 小論文100点

のように具体的な配点を公表しています。

「提出書類・面接等を総合的に評価する」とだけ記載する大学もあります。

配点が公表されているなら、その数字を確認してください。

配点が公表されていないのに、

「面接が7割らしい」

「書類が一番大切らしい」

と外部情報だけで決めつけるのは避けた方がよいでしょう。

大学公式の募集要項に書かれている情報を優先することが基本です。

▶文部科学省「総合型選抜における評価方法の改善点」

出願条件と評価項目を区別する

英検や評定を見る場合は、

「出願するための条件」

なのか、

「選考で評価・加点される項目」

なのかを分けて確認します。

例えば「評定3.8以上」が出願資格として設定されている場合、3.8を満たすこと自体が加点を意味するとは限りません。

調査書や評定を別の評価資料として使う大学もあります。

「出願資格を満たしている」で確認を終わらせず、

• 選抜方法
• 評価方法
• 配点

まで見てください。

評定が低く、出願条件と選考での扱いをどう読み分ければよいか不安な場合は、総合型選抜は成績関係ない？評定が低い人の募集要項確認3ステップで確認方法を整理しています。

英検などの資格も同じです。

「英検2級以上が出願条件」なのか、「級やスコアに応じて評価される」のかでは意味が異なります。

総合型選抜の落ちる確率に関するQ&A

最後に、本文を読んだあとにも残りやすい疑問を3つ整理します。

Q.AO入試と総合型選抜で落ちる確率は違う？

A. 全国一律の数字として単純比較することはできません。

AO入試は2021年度入試から「総合型選抜」へ名称が変更され、評価方法も見直されました。

現在の総合型選抜では、調査書などの出願書類だけでなく、大学独自の評価方法や大学入学共通テストなどを組み合わせて評価する仕組みになっています。

そのため、過去のAO入試の数字と現在の総合型選抜を、同じ条件の「落ちる確率」として比較するのは適切ではありません。

現在受験する大学について判断するときは、最新の募集要項と入試結果を確認してください。

旧AO入試から現在の総合型選抜へ何が変わったのか、制度そのものから確認したい場合は、総合型選抜とは？仕組み・選考方法・一般選抜との違いをわかりやすく解説で全体像を整理しています。

Q.指定校推薦より総合型選抜は落ちやすい？

A. 選抜の仕組みが異なるため、全国一律に「どちらが何％落ちやすい」と比較することはできません。

指定校推薦は、大学が指定した高校から学校長の推薦を受けて出願する学校推薦型選抜の一つです。

総合型選抜は、志願者本人が出願し、大学が定める選抜方法によって評価・判定されます。

学校推薦型選抜についても、最終的な合否は大学の選抜方法に基づいて判定されます。

指定校推薦の合格状況や不合格になるケースについては、指定校推薦で落ちる確率は？小論文・面接で不合格になるケースを解説で詳しく解説しています。

Q.受験者数が非公表なら倍率はどう見る？

A. 公表されている数字だけで判断し、実質倍率を無理に作らないことが大切です。

募集人員と志願者数が分かれば、

志願者数÷募集人員

で志願倍率は確認できます。

実受験者数が分からなければ、

実受験者数÷合格者数

で求める実質倍率は算出できません。

志願者数と合格者数だけが公表されている場合は、

「志願者ベースで何人に対して何人が合格したのか」

を見る参考値として扱ってください。

出願後に実際には受験しなかった人が含まれている可能性があるため、その数字を実質倍率と呼ばないことが重要です。

まとめ｜全国平均より志望校の公式データを確認しよう

文部科学省の令和7年度データでは、総合型選抜の延べ志願者324,118人に対して延べ合格者は160,505人で、志願者数に対する合格者数の割合は約49.5％です。

この数字は全国の延べ件数を集計したものであり、あなた個人が約50％の確率で合格・不合格になるという意味ではありません。

総合型選抜の数字を見るときは、次の3点を押さえてください。

1. 全国平均は全体傾向を見る数字として使う
2. 倍率だけで個人の合否を予想しない
3. 志望大学・学部・選抜方式の公式データを直近2〜3年確認する

「自分は何％で落ちるのか」と考え続けても、個人の正確な確率は分かりません。

それよりも、自分が受ける方式について、

募集人員
↓
志願者数・実受験者数
↓
一次選考通過者数
↓
最終合格者数
↓
直近2〜3年の推移

の順で確認する方が、受験判断に役立ちます。

全国平均に振り回されるのではなく、志望大学が公表している数字を一つずつ確認していけば、「何となく不安」という状態から「次に何を確認すればよいか」が分かる状態へ変えられます。

総合型選抜は、倍率だけでなく、志望大学の選抜方法に合わせて準備することが大切です。

志望校選びや出願準備を一人で進めるのが不安な方は、ホワイトアカデミー高等部のサポート内容を確認してみてください。

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執筆者プロフィール

※この記事は、総合型選抜・学校推薦型選抜に精通した神崎悠真が執筆しています。志望理由書や自己PR、活動報告書、面接、小論文など、出願から選考までに必要な対策について調査・分析した知見を記事に反映しています。

神崎悠真は、総合型選抜・学校推薦型選抜を中心に、大学ごとの入試制度や選考方法、出願書類、面接・小論文対策などの情報を整理・分析しています。受験生が「何を、いつまでに準備すればよいのか」を具体的に判断できる、わかりやすく実践的な情報提供を心がけています。

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